JANコードとは、
簡単に言うと店舗で売られている商品についているバーコードのことを指します。

自社のECサイトで取り扱う製品の数量が増えていくにつれ、
それに付随して在庫管理に関する業務も増えてきます。

そこで、今まで手作業で行っていた在庫管理では時間がかかってしまったり、
人的ミスが多くなってしまったりといろいろな悩みが出てきます。

今回はそれらを解決できる、JANコードのメリットからデメリットまでご紹介していきます。

 

JANコードとは

JANコードは、japan article namberの略でバーコードの中でも最も有名なものです。
バーコードは世界共通ですが、JANは日本で使われている名称です。

国際的にはEANコード（European Article Number）、
あるいはGTIN-13、GTIN-8と呼ばれています。
このJANコードは市販商品のほとんどに活用されており、
数字のみで13桁又は8桁で構成されたものが四種類あります。
これを機械で読み取ると「どこの事業者の何の商品が売れた」という記録が残り在庫管理や売り上げ管理をスムーズに行うことができます。

コンビニエンスストアなどでは店舗が狭いので余分な在庫を持てません。
そこでJANコードを使い、売れるものを売れる数だけ仕入れる事ができます。
お弁当のように消費期限が決まっているものなどは長い期間陳列することができないので、
JANコードによる必要な時間帯に必要数だけ仕入れるということが大切になってきます。

さらに、どんなものが売れるのか、どのような客層が多く買っているかなど、逆にどの商品が売れていないのかなど、
多くの情報をリアルタイムで収集することができ、経営戦略を立てる際の重要な情報を得ることもできます。

 

JANコードのメリット

JANコードを導入することのメリットは主に5つあります。

①販路の拡大を行うことができる
現在、大半のインターネット通信販売のサイトや、物産展、道の駅で商品にバーコード（JANコード）を表示することが求められており、
商品にバーコード（JANコード）を表示させることによりそれらの販路を効率よく利用することができます。

②人手不足を解消することができる
ある会社では、自社の商品にバーコードをつけることによって、
人間の手でやっていた検品、仕分け、梱包をバーコードを活用して実施することにより出荷作業の時間を2分の1に削減することができました。

③誤配送を防ぐことができる
ある会社では商品のバーコードを読み、確認することで誤載や誤出荷を年間で10分の1に削減することができました。

④効率的なデータ管理を行うことができる
ネット販売を行っていたある会社ではバーコード（JANコード）を使い商品の識別などを行い、
効率的な自社サイトの構築や商品管理で役立てています。

⑤棚卸し・検品の効率化ができる
ある会社では、棚卸し、検品業務にバーコードを読み取り実施したことにより、
作業を正確に素早くできるようになり業務の大きな効率化をすることができます。

 

JANコードのデメリット

JANコードはとても便利なものですが、デメリットも存在していて主に3つあります。

①導入する際に時間や費用がかかる
製品にバーコードを活用していない場合はバーコードの貼り付けや作成などの作業が、新たに増えます。
さらにバーコードを読み取るためのタブレットなどの専用の機械を用意しなければならないので相応の費用がかかります。
バーコードの導入の際に自社のECの規模や、目的、解決したい課題等を明らかにしなければなりません。
バーコードの貼り付けに関しては明確なルールを設定することによって業務効率を上げたり、作業ミスを減らすことができるので必要不可決です。

②作業の標準化に時間がかかる
専用機械を使って、バーコード管理を行ったとしてもミスを完全に減らすことはできません。
そこでバーコードを読み間違えた時の対処や、読み取ったものと読み取ってないものの区別の仕方などのミスを減らすために作業を標準化して、
社内で研修や共有する必要があります。

③在庫管理システムの再構築する必要がある場合がある
すでに使っている在庫管理システムにバーコードが対応していない場合は
在庫管理にまつわるデータの一元管理を実現するために
在庫管理システムの変更・再構築は必要になります。

 

まとめ

バーコードによる在庫管理は、導入の際の費用や社内で浸透させる手間や在庫システムの再構築をしなければならない場合があるという
デメリットがありますが、手動による作業を減らすことができ、
作業ミスや業務を行う時間を短縮できるなどといったメリットもあります。

在庫管理システムとうまく活用できれば、在庫状況の一元管理も実現するため、自社が導入する目的や解決したい課題を明確にして、
自社にあった機器やシステムを選びましょう。